温泉に入ると節税できる!? 温泉利用型健康増進施設とは

温泉で節税!? 意外な制度をご存知ですか？

「温泉に入って健康」だけでなく、「温泉に入って節税も!?」と思わず驚く制度が存在します。
それが 「温泉利用型健康増進施設」を活用した医療費控除制度です。

一定の条件を満たせば、温泉施設の利用料や交通費が所得税の医療費控除の対象となります。

本記事では、その仕組みとメリット、利用時の注意点についてわかりやすく解説します。

1988年に、厚生労働省が国民の健康づくりを支援する上で必要な運動施設として「健康増進施設」を創設しました。
健康増進施設には①運動型健康増進施設、②温泉利用型健康増進施設、③温泉利用プログラム型健康増進施設の3類型の施設があります。

このうち「②温泉利用型健康増進施設」が今回ご紹介する、温泉の効果を活用して健康づくりを目的とする施設です。

温泉利用型健康増進施設の特徴

現在、日本全国に18か所（2025年時点）の施設が認定されています。
施設一覧や制度の詳細は以下をご参照ください。

認定施設で温泉療養を行った場合、以下の費用が医療費控除の対象となります。

ただし、宿泊費や食事代など、滞在にかかる費用は医療費控除の対象にならないので注意が必要です。

かかりつけ医や、主治医から紹介された温泉療法医、認定施設が提携関係を結んでいる医師に受診をして、「温泉療養指示書」を発行してもらいます。

温泉療養指示書は制度上、医師であれば誰でも作成できますが、この制度の知名度不足から、かかりつけ医に作成してもらえないことも考えられます。その際は、温泉療法医や温泉療法専門医に相談するのが良いでしょう。

温泉療養指示書を持参の上、施設を利用します。
施設利用の際は、施設にいる温泉利用指導者のプログラムに従い、温泉療養を実施します。

医療費控除の対象となるには、おおむね1か月以内に7日以上の利用が必要です。

施設利用が終わったら、「領収証」と「温泉療養証明書」を施設から受領します。
いずれも確定申告で医療費控除を行う際に必要になりますので、必ず受け取りましょう。

温泉の利用が医療費控除の対象になるという制度は非常に魅力的ですが、実際に活用するためにはいくつかの課題があります。

制度利用における主なハードル

そのため、以下のように制度が柔軟に見直されれば、より多くの方が健康と制度の恩恵を受けられると感じています。

温泉で健康を目指しながら、条件を満たせば医療費控除も受けられる「温泉利用型健康増進施設」は、知っておくと得する制度のひとつです。

手続きや利用条件にハードルはあるものの、活用できれば節税につながるチャンスでもあります。
制度の内容をしっかり確認し、自分に合った形で上手に活用してみてはいかがでしょうか？

参考書籍）「最新温泉医学」著：日本温泉気候物理医学会 2023年12月1日 280-281ページ